ＰＲノススメ

広告もPRツールになる！？

2009年12月4日付の朝日新聞に、集英社が自社漫画雑誌の全面広告を10ページ掲載しました（残念ながら弊社の案件ではありません。念のため）。ご覧になられた方もいると思いますが、ページを開くごとに右側に全面広告、それも10ページ。これだけでもインパクトがありますが、実はこの広告をテレビが取り上げました。

内容はその手法。つまり全面10ページで展開したことが取り上げられました。

広告といえば、この新聞広告の他、雑誌広告、ポスター、テレビ、ラジオなどさまざまな媒体、形態がありますが、通常は「広告」として、企業紹介や商品広告を展開するのが主です。でも、見方を変えて、広告の出し方を工夫すれば、その媒体（この事例で言うと朝日新聞）だけではなく、他の媒体でも取り上げられる可能性があります。

以前から電車やバスの「ラッピング」が話題になることはありました。これは大きさから言っても目に付きますし、話題になりやすいということもありますが、最近はなかなか話題として取り上げられることはなくなりました。そこでこの新聞広告展開。まだまだ方法はたくさんあるようです。

企業の広報部や宣伝部は、費用対効果というものに日々頭を悩ませていることでしょうが、広告展開をちょっとひねるだけで、ＰＲ効果と合わせて費用対効果は数倍効率よくなります。

これも戦略ＰＲの一手段といってもよいのでしょうね。

災害時のニュースリリース

09年夏は、台風の被害が各地で発生し、それに輪をかけるように東海地方で大きい地震が発生し、日本の大動脈である東名高速道に被害が出て、お盆の帰省ラッシュにぶつかり、中央自動車道にまでその余波が波及しました。
日本は台風の通り道であり、地震大国でもあるので、企業から個人まで、それぞれ程度が違うものの被災時に備えています。そんなときにリリースを出すなんて心情的にどうかと思う向きもあるかと思いますが、被災地と直接関係ない企業が「お見舞い」と称してリリースを出すのはどうかと思いますが、被災地に関係のある企業で、特に製造業や物流に係わる業種の企業であれば、メディアにリリース配信をしないまでも、自社のホームページで状況を説明するのは情報開示のうえでも必要だと思います。
被災地に工場がある場合、被災状況や稼働状況を説明したり、物流を伴うのであれば遅れや配送数などの状況を開示することは、顧客や取引先に対し、自社の危機管理体制を報告するのみならず、そこから安心感にもつながり、ことによっては、新規顧客獲得のチャンスでもあります。

災害時に新規顧客獲得なんて不謹慎だといわれるかもしれませんが、別に営業をしろというわけではありません。規模の大小に関係なく、必然的にそのような対応をする企業が必要とされ、結果として集まってくるのです。
それに、生活必需や食品などは、主要幹線が分断され、物流が途切れると生命の危機までいかなくとも、価格高騰を招いたりします。
そんなときに正確な情報が開示され、物流状況が把握できれば、一般の方もデマやうわさなどに惑わさせず、冷静になれるのではないでしょうか？

必要な情報を適宜開示していくのも危機管理能力ですし、ＰＲの基本「組織と社会あるいは公衆との良好な関係づくり」につながるのではないでしょうか。(編：三浦）

機会損失していませんか？

先日、あるコンベンションに参加したときのこと。いろいろな企業のブースをのぞきながら、最近の潮流をブースの作り（どんなブースの作りをしているかも気になるんです）も含めて見ていくうちに、ある企業の前にちょっと気になるパネルを発見しました。弊社のサービスにも繋がるかなと思い、しばらくそのパネルに書かれている説明を読んでいました。周りにはそのサンプルらしいものはないので、その企業にとっては新しいサービスとしてＰＲしているのでしょうが、パネルの説明ではいまひとつ判らない。丁度そこに担当と思わしき人物が近づいてきたので、声をかけると「他のお客様からも好評です」とのこと。そこで、もっと詳しいことが判るチラシかパンフがないか尋ねると「まだ作っていないんです」。オイオイ、せっかくこちらが興味を示しているのにそれはないだろう。パネルまで作ってPRしているのだから、せめてパネルと同じものでも持ち帰られるようにプリントアウトしておけばよいものなのに。当人たちはまさかここまで問い合わせがあるとは思っていなかったようですが、ニーズはどこに転がっているかわからない。しょうがないので、後日郵送してもらうように名刺を渡しましたがそろそろ1ヶ月たつのに連絡もなし。これではせっかく興味を示してくれた顧客をみすみす失うことになってしまいます。みなさんにはそんなことのないように。(編：三浦）

日本ＰＲ協会（社団法人日本パブリックリレーションズ協会）

弊社CEO大石哲也は「社団法人日本パブリックリレーションズ協会」の理事です。この日本PR協会には、当然の事ながら、日本のPR会社（とPRに携わる会社）がほぼ会員として登録しており、広報、ＰＲの業務についてのさまざまな活動を展開しています。で、今回は何の話かというと、PR会社に頼みたいのだけれど、何処に頼んでよいかわからない。いきなりPR会社にお願いしても、会社の体制が整っていないから、何をしてよいかわからない。そんな企業様もいらっしゃいます。そのような企業様のために、この日本PR協会のサイト（ホームページ）では、「ＰＲ業務依頼受付」というツールがあります。ここで簡単な入力フォームに必要事項（主に会社概要と希望する案件）を入力すると、なんと、所属しているＰＲ協会会員各社に依頼メールが同報されるんですね。あとはＰＲ会社からの連絡を待つだけ。その中から「ここぞ！」と思ったＰＲ会社に依頼すればいいんです（依頼しなくても構いません。ご利用は無料です！）。すでに一般の企業はもちろん、官庁のＰＲ案件もこのルートで成約された企業様が多々あります。こんなこと書くと自社のメリットにならないのですが、もちろん弊社にも依頼メールが届きますので、誠心誠意対応させていただき、ご希望に沿うような提案とご予算を提示させていただきます。あとは送られてきた提案書の中からスパイスをお選び下さい（＾＾）；

まだＰＲ業務の依頼に二の足を踏んでいる方は試しに登録されてみてはいかがでしょうか？（編：三浦）